2020年3月から、世界中に拡散し始めたコロナウィルスショックによる仮想通貨をはじめとした株式などの大暴落！しかし、こうした暴落中に、実はビットバンクで新規口座登録者数が急増していた理由を考察していきます。
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大暴落の中ビットバンクの新規口座登録者数が急増
日本国内で数少ない板取引での手数料がマイナスである点が魅力の仮想通貨取引所「bitbank（ビットバンク）」を利用している人は多いのではないでしょうか。
2020年3月に入りコロナウィルスの影響もあり、世界中の株式などが暴落する反面、ビットバンクではなんと取引所の新規口座登録者数が増加している事を発表しました。
2020年3月25日の発表によると、3月12日頃から始まったコロナショックによる仮想通貨大暴落時において、ビットバンクでは週間登録者数が40％以上も上昇を記録したのです。
コロナウィルスの世界的拡散による影響は、今もなお続いていますが、急激に増加し始めた3月には、日経平均、NYダウといった経済指標が相次いで続落しました。
その結果、仮想通貨の歴史上まれとなる大暴落を記録し、個人投資家の中には資産が目減りしたり、レバレッジをかけたトレードによる強制決済により資産が０になった人も多いと言われています。
2020年3月仮想通貨市場大暴落の原因
仮想通貨相場を含む世界規模の大暴落ですが、その要因の一つとされているのが前述した「新型コロナウィルス感染拡大の影響」が非常に大きいと言えるでしょう。
もちろん暴落原因はそれだけではありませんが、実際3月にはビットコイン（BTC）価格が一時的に50％安となり、40万円台にまで大幅下落しました。
こうしたビットコインを先導とした仮想通貨について、一部TwitterなどのSNSやネットメディアなどは、「今後ビットコイン（BTC）を資産預入先として安全なのか
」といった見解も多くみられ今後の仮想通貨業界に対する不安を生み出しました。
ビットコインの急落、そしてネット上のこうした煽りを受け、短期・中期的トレードを目的としていたほとんどの投資家は、保有しているビットコインなどの仮想通貨資産を売却した結果、相場全体の大暴落につながったと見られています。
2020年3月の大暴落から仮想通貨への関心は逆に高まっている！？
過去の仮想通貨大暴落時を振り返ってみても、こうした相場全体の暴落時には一般人の仮想通貨への関心は下がる傾向が見られます。
しかし、今回ビットバンクが発表したレポートによると、過去の大暴落時とは違い、一般投資家の関心はなくなった（下がった）わけではない事が明確になったのです。
コロナショックによる仮想通貨大暴落は過去とは違い関心度が異なる
実際に、コロナショックにより仮想通貨全体が暴落し始めた時期は、2020年3月13日～19です。
2020年に入ってからのビットバンク新規口座開設数を1月、2月と比較してみると、大暴落した3月には価格下落と反比例して約40％も口座開設数が上昇していたそうです。
その後、同年3月26日、ビットコイン（BTC）価格は一時「1BTC＝41万円台」という2020年最安値を記録した3月13日から、底値を探りながら反発、上昇しつつあり「1BTC＝73万円」まで一気に回復しました。
ビットバンクが発表したレポート内では、こうした大暴落時における仮想通貨の値動きは、2018年末に起きた「仮想通貨冬の時代」とは異っている
点を指摘しています。
前述した仮想通貨冬の時代では、長期にわたって全体的に仮想通貨価格が低迷している点が特徴であり、その結果として仮想通貨への関心も下がり、取引所への新規登録者数は激減、経営面で大打撃を受けた関連企業も多かったと言われています。
その反面、今回の3月に起きたコロナショックの影響が大きい大暴落時には、急落してからすぐに60％以上もの反発の値動きを見せた事もありました。
そのため、この時を狙った仮想通貨に関心が高かった一般人が「買い時はココ」と言わんばかりに取引所への新規口座を開設した結果、登録者数が増加したようですね。
また、2020年5月に控えたビットコインの半減期を見越した買いも後押ししたとも言われています。
新規口座登録者数が増加したのはビットバンクだけではない
世界的な仮想通貨関連ニュースを取り扱っている有名メディア「Forbes（フォーブス）」では、今回起きた3月の世界的大暴落における各取引所の新規口座開設数増加はビットバンクだけではない
と発表しています。
具体的には、アメリカのKraken（クラーケン）などの海外取引所でも、日本のビットバンクと同じく新規口座登録者数が急増しているのが確認できているようです。
2020年3月の大暴落を経て、4月に入り今後もコロナショックが仮想通貨相場に大きな影響を与える可能性は否定できません。
しかし、逆にこうした時期だからこそ、ビットコインをはじめとする仮想通貨取引への関心度は低くなるどころか、世界的にも高まっていると言えるのではないでしょうか。
