24日まで堅調な推移をしていた仮想通貨市場ですが、25日から調整の展開となっています。
その要因といわれるのが米国株式市場の大幅下落、ポイントをまとめました。
要点
17日から26日までの仮想通貨市場動向まとめ
17日から仮想通貨市場は久しぶりに大幅反発。
専門家からも強気の見解がみられ、メディアのセンチメント(心理)も改善したかのように思われました。
ビットコイン円 1時間足 12月17日~
しかし、クリスマスの25日から価格が急落。
その翌日である26日のマーケットは小幅な動きとなっています。
今週の動きでもお伝えしましたが、ビットコインはまだ重要な節目である50万円を突破できておらず、底をつけたとは言い難いチャート形状です。
なので、ここからのシナリオとしては、再度年初来安値30万円方向へ向かう、あるいは値幅10万円から20万円のレンジ相場になることも考えられます。
とにかく、ビットコインが50万円を突破するうちは、市場全体が強気になることは考えずらいので今後しばらくの注目ポイントとなるでしょう。
また、レンジ相場の場合、価格が激しく上下することも考えられるので、値動きに振り回されないよう注意です。
暴落する世界の株式市場
25日の下落要因として、テザー問題の再燃や、大手マイニング業者ビットメインが職員を解雇したことが伝えられています。
しかし、それともう一点重要なのは、世界の株式市場が暴落していることです。
ダウ 日足 12月~
直近でダウが暴落しているのは、メキシコの壁建設を巡り民主党と共和党が対立、政府機関が一部閉鎖したことが要因と言われいます。
株式市場と仮想通貨市場の相関性については、一部の専門家から相関性が指摘されており、今後も米国株式市場の暴落が続くようであれば、影響は仮想通貨市場にも波及する可能性があるので注目です。
もちろん、若干の差異はあれど、株式も仮想通貨も購入しているのは、同じ「投資家」です。
米国株式の動向がおさまるうちは、仮想通貨市場も荒い値動きになる可能性があります。
また、政府機関が閉鎖されることにより、来年1月24日に予定されているBakktの先物サービス開始が若干遅れるという観測もあります。
現在の米国市場を動かす要因は、主に長期金利とトランプ政権の動向です。
仮想通貨だけを取引する人にとっては、難しい部分もありますが、来年以降も株式市場が荒れれば、仮想通貨市場に影響を及ぼす可能性はあります。
それを踏まえた上で、今年最後となる今週一杯の米国株式市場の動向は注目でしょう。
まとめ
ビットコインに関しては、17日からの上昇の流れが一段落する形に。
ここが押し目となって再度価格が上昇していくのか、あるいはさらに安値を見にいくか注目となるでしょう。
そして、中長期的な話では、再び年初来安値付近まで価格が下落する可能性、または直近の高値を越える可能性両方あります。
現在はどっちつかずの価格帯にいるので、米国政権と世界の株式市場の動向を見極めつつ、市場を注視したほうが良さそうです。
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