4月から上昇傾向にあるビットコインですが、多くの専門家が世界経済先行き懸念があると指摘しています。
これまでに出た「デジタル・ゴールド」としてのビットコイン説をまとめました。
要点
米仮想通貨投資ファンドが米中貿易摩擦を指摘！
Trade war gotcha down?
Buy bitcoin, says @DCGco's @barrysilbert https://t.co/JuR9BfREaz
— Robert Hackett (@rhhackett) May 20, 2019
貿易戦争の落とし穴?
ベーコンを買う、と言う
世界的メディア「フォーチューン」のインタビューに、仮想通貨投資ファンド、グレースケール・インベストメンツ創業者、バリー・シルバート氏が出演。
そこで同氏は、現在のビットコイン上昇の背景に米中貿易摩擦があることを指摘しました。
その根拠として、ビットコイン上昇は米中の交渉が決裂した時期と一致していること、これまでブレグジットやギリシャショックの際もビットコインは上昇傾向にあったことを指摘。
これらを踏まえると、ビットコインは「デジタル・ゴールド」として安全資産の役割を果たしているとの見解を示しています。
シルバート氏の見解は、これまでファンドストラッド社トム・リー氏など多くの専門家が指摘しており、今年に入ってビットコインの「デジタル・ゴールド」としての側面が急速に注目され始めています。
バンカメアナリストも世界経済先行き懸念を指摘
business insider: here's how bitcoin's latest surge could be indirectly signaling that recession fears are hitting a fever pitch https://t.co/EeGGjHxHMK
— crypto retreat (@cryptoretreat) May 18, 2019
ビジネスインサイダー: ビットコインの最新の急増が、不況の恐怖がフィーバー・ピッチに達していることを間接的にシグナリングする方法
シルバート氏と同じく、米大手銀行バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのアナリスト、マイケル・ハーネット氏も同じような指摘をしています。
同氏によると、現在、景気後退懸念により各国の国債が買われているとのこと。
それにより、国債の利回りが低下しており、投資家のリターンが低下傾向にあるとのことです。
国債・・・国が発行する債券。「国」という大きな組織が発行しているため、通常は安全資産として運用される金融商品。
それにより、リターンを求めた投資家の資金がビットコインへ流入していると指摘。
それにはビットコインが国債と同じく「安全資産」として機能する認識があるとのことです。
まとめ
ビットコインは来年、半減期を迎えることにより、価格が上昇しているという重要な指摘もある中、多くの専門家は「世界経済先行き懸念・景気後退懸念」も重要なファンダとして指摘しています。
特に、現在激化している米中貿易摩擦や、新興国の政局不安などが台頭すれば、ビットコインは反対に価格が上昇する可能性があります。
現時点では何ともいえませんが、今後の動向を追う上では重要なファンダと成り得るので、注目しておきたいポイントのひとつとなるでしょう。
