仮想通貨投資ファンドを務めるブライアン・ケリー氏の発言が話題になっています。
それは、機関投資家の参入が2019年第一四半期（1月から3月）になるというもの。
ケリー氏以外にも注目している専門家がおり、重要な期間となりそうです。
要点
目次
機関投資家の参入は2019年第一四半期になる
BKCM CEO says there's 'no doubt' digital assets are a viable new asset class $btc https://t.co/QaZGoCv9sG
— Streaming News (@cryptinsight) October 15, 2018
BKCM CEO は、「間違いなく」 デジタル資産は、実行可能な新しい資産クラスであると言う
15日、仮想通貨投資ファンドCEO、ブライアン・ケリー氏がメディアのインタビューに応えました。
ケリー氏によると、Fidelityの参入により、2019年第一四半期（2019年3月）までに機関投資家が参入したとしてもおかしくはないとのこと。
Fidelityのような大手投資ファンドが参入することにより、競合であるその他のファンドも参入してもおかしくないということです。
また、同氏は自身がコンタクトのある機関投資家が次第に参入しているとコメント。
Fidelity以外にも、イエール大学やマサチューセッツ工科大学などが仮想通貨投資ファンドに投資をおこなったことが強気材料との見解を示しました。
これらを踏まえ、以前からある仮想通貨に対する強気の姿勢は変えていないようです。
専門家の中では「2019年第一四半期」に注目が集まる
仮想通貨市場は例年、年後半に上昇しやすく、当ブログでも取り上げましたが、今年は少し事情が違うかもしれません。
ケリー氏以外にも、米著名投資家ノボグラッツ氏がFidelityについてコメント。
ノボグラッツ氏もFidelityの参入により、2019年第一四半期から機関投資家の参入が加速するとコメントしています。
ノボグラッツ氏の場合、「2019年第一四半期から第二四半期まで」と若干の時期の違いはありますが、いずれにせよ年が明けてからの3ヵ月間というのは、仮想通貨市場にとって勝負の期間となりそうですね。
また、年末もBakktのサービス開始、ビットコインETF可否判断と引き続き大きな材料がそろっているので、総じて「年末から来年頭」という期間は市場にとって注目の時期となりそうです。
まとめ
必ずしも専門家が言う通りに機関投資家が参入するとは限りませんが、Fidelityがサービスを開始するのは間違いない事実です。
また、繰り返しにはなりますが、ビットコインETF可否判断など、その他にも多くの重要な材料をこれから消化していきます。
そのことを考えれば、ひとまずは年末から2019年第一四半期というのは重要な時期となりそうなので、注目しておいて損はなさそうですね。
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