著書「金持ち父さん貧乏父さん」で有名なロバート・キヨサキ氏が、今年金融市場が暴落し、仮想通貨がメインストリームになるという発言をし話題となっています。
要点
・仮想通貨を支持する理由
仮想通貨を支持する人でも、支持する理由は様々あります。
ロバート・キヨサキ氏は、金融市場の暴落から、米ドルが崩壊するというシナリオを描いているようです。
今年金融市場が崩壊する！？
Top authors dire warning: World's 'biggest crash' coming https://t.co/GPR5vytKfD
— nzherald (@nzherald) August 5, 2018
トップ筆者の悲惨な警告：世界最大の崩壊が近づいている
ロバート・キヨサキ氏は海外メディアのインタビューで、金融市場が「市場最大の崩壊」に近づいていると発言しました。
金融市場とは、仮想通貨ではなく、株や為替の市場のことです。
そしてキヨサキ氏は、近い将来、米ドルに代わり仮想通貨が世界の法定通貨に代わると衝撃的な発言をしています。
実は、量的緩和による金融市場の崩壊は、為替や株の専門家の中ではここ2~3年指摘されていることであり、いたって新しい話ではありません。
しかし、それが今年起き、しかもそれにより、仮想通貨が法定通貨になるとうのは、少し衝撃ですね。
量的緩和とは
量的緩和とは、アメリカ、日本、ユーロなどが行っている金融政策のことです。
とても簡単にいうと、各国の中央銀行が自国通貨を大量に発行して、それでお金周りを良くして景気を浮上させる政策のことです。
リーマンショック以降、アメリカを中心に日本も政策をおこなっていますが、近年はあまり効果がなく反対に、副作用が懸念されています。
中央銀行が大量に発行した通貨（米ドルや日本円）がバブルを引き起こす可能性があるためです。
リーマンショックとビットコイン
ダウ 月足
キヨサキ氏は、2001年のドットコムバブル、2008年のリーマンショックと比べて、今年起こるバブルは過去に類をみない規模だと警告しています。
それは、今まで中央銀行が自国の通貨を発行し、金融市場にお金をばらまいてきたからです。
そのおかげでここ数年、株価は急激に上昇しましたが、その反動も大きいということですね。
実は、ビットコインは2008年のリーマンショックを受けて開発された面もあります。
サトシ・ナカモトの論文では、もともとリーマンショックで起こった現在の金融市場・中央集権性の批判が述べられています。
キヨサキ氏は仮想通貨を「人々のお金（People's Money)」と指摘、ビットコイン本来の目的である「権力や金融を人々の手に取り戻す」という理念を支持しているようです。
まとめ
もちろん、これが本当に起きるとは限りません。
あくまで、いち専門家の意見として参考程度にとどめておくことにしましょう。
しかし、多くの専門家は、仮想通貨の実用性や普及を理由にしている場合が多いですが、キヨサキ氏の見解は一風変わっておもしろいものです。
興味のある方は、ぜひこの機会に仮想通貨以外で株や為替の市場もチェックしてみてはいかがでしょうか。
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