ブログをご覧の皆さん、2018年は1年間愛読いただきありがとうございました。
今回は年末のスペシャルということで、今年あった仮想通貨市場の出来事をビットコインのチャートとともに振り返ります。
記事で扱うのは今年の出来事ですが、その全てが来年の仮想通貨市場を占う根本的なテーマとなっています。
なので、今年時間がなかった方は、この機会に振り返ってみてくださいね。
要点
目次
2018年あった仮想通貨市場の出来事まとめ
今年の仮想通貨市場は年初から価格・時価総額が急減。
1年を通し、ハッキング事件や51％攻撃、マイナーの独占など、技術的な欠点が目立った年でした。
その一方、ビットコインETFや各国の規制動向、それに伴う機関投資家の参入は2017年にない市場発展に期待できる大きなテーマとなりました。
今回は、上記のテーマを軸に今年あった主要な出来事を振り返りたいと思います。
ビットコイン円 2018年1月～12月
1月・コインチェックハッキング事件
今年の仮想通貨市場を象徴するような出来事だったのが、1月に起きたコインチェックハッキング事件です。
被害額も大きいことから、テレビメディアでも大々的に取り上げられ、ネガティブキャンペーンとしては非常に大きいニュースでした。
結果的にコインチェックは大手証券グループマネックスに買収されることに。
金融庁もこの事件以降、規制を強めることとなり「仮想通貨の安全性」がフォーカスされる出来事となりました。
4月・ソロスファンドが仮想通貨市場参入？
今年の仮想通貨市場の大きなテーマとなったのが「機関投資家の参入」です。
個人ではない大口の投資家が仮想通貨市場に参入することで、市場に資金が流入されることが期待されており、ほとんどの専門家が注目しているトピックです。
そして、それは今年の春ごろからメディアでも取り上げられるようになりました。
4月には世界3大投資家であるジョージ・ソロスが参入の噂が報道され、この時期から機関投資家のことが仮想通貨メディアでも頻繁に出てくるようになりました。
ソロス以外にも、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレー、ブラックロックなどの名前があがり、秋にはFidelityの参入が報じられました。
7月～・ビットコインETF可否判断
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今年「機関投資家の参入」と並んで資金流入のテーマとなったのが「ビットコインETF」。
ETFは先物よりも市場の影響度が強いとされており、大手証券取引所に上場されれば、多大（兆規模）な資金流入が起こることが期待されています。
また、仮想通貨が社会的に「新たな金融資産」として認知される上でも、ETFの上場は非常に重要な意味を持ちます。
中でも、米VanEck社とSoildX社が共同でリスティングし、CBOE(シカゴオプション取引所）に上場されるETFは、ビットコインの現物を担保するため注目度が高いです。
結局上場は年内に決定されず、最終判断は2019年2月に持ち越されました。
8月・G20声明文
今年は3月からG20が開催され、マネーロンダリングといった問題が議論され続けてきました。
そして、8月に初めて共同の声明文が発表、仮想通貨にポジティブなもので、原則はFATF(金融作業部会）に従うといった内容でした。
来年6月をめどに世界共通のマネーロンダリング対策の策定や、2020年までにG20レベルでの課税も検討されており、今年から取引環境が整備されていくのを象徴する出来事でした。
11月・ビットコイン年初来安値更新
ビットコインの6000ドル（対円でおよそ65万円）というのは、11月までサポートされ、多くの専門家が「6000ドルを下回ることはない」と発言していました。
しかしサポートは11月にいよいよ決壊、仮想通貨市場が大暴落し、時価総額が急減しました。
この時の要因は、ビットコインキャッシュのハードフォークやテザー問題と言われています。
ビットコインとその他PoW通貨の「マイナーの独占」という問題がフューチャーされた時期でもあり、来年へ向けての課題が浮き彫りとなりました。
12月・グーグルの検索ランキングで「仮想通貨」に関するワードが1位を獲得
このように喜ばしいニュースはあまり多くなかった1年とも言えますが、それとは裏腹に「仮想通貨とは」がグーグルの検索ランキング「○○とは」部門1位を獲得しました。
この他にも「〇○仕組み」部門で「仮想通貨 仕組み」が1位、「ビットコイン 仕組み」が2位、「ブロックチェーン 仕組み」が3位と上位を独占。
このことからわかるのは、今年は市場が低迷したものの少なくとも「仮想通貨」や「ブロックチェーン」に興味を持つ人は増えたということが言えるでしょう。
まとめ
出来事を振り返ると、今年はコインチェックのハッキングに始まり、11月にはビットコインの年初来安値が決壊と、1年を通して市場が「低迷」した年でした。
しかし、その一方で規制についての議論が進み、今年のグーグルの検索ランキング1位を獲得するなど、環境や認知が拡大しているのを実感するニュースも多くありました。
既存のメディアでは仮想通貨に関するネガティブな報道が注目を浴びてしまい、おそらく一般の方もそのようなイメージを持つ方が多いでしょう。
しかし、注意点としては、仮想通貨やブロックチェーンが今後なくなるわけではなく、むしろこれから始まっていくという点です。
それは市場のインフラ整備（規制）や、新たな金融資産としての価値（ETF）など、今年その兆候がみられる出来事が多くあったのも事実です。
また、これからの最大の課題となるのが仮想通貨やブロックチェーンの「実用化」です。
これに関しても先日、みずほ銀行のデジタル通貨発行が報じられており、来年以降いよいよ民間の企業や銀行が仮想通貨を利用するフェーズに突入していきます。
これらの要点を踏まえた上で、2019年も上手に仮想通貨投資を行っていきたいですね。
そして、情報をチェックする際は、ぜひ当ブログ「ビットコイン谷」をチェックしてみてくださいね。
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