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【1/23チャート分析】ビットコインは38万円の底堅さを再確認することに!

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先週から引き続き、仮想通貨市場は方向感のない展開が継続。

しかし、ビットコインの38万円には一定の底堅さを確認でき、一部ではマイナーの損益分岐点という指摘も出ています。

要点

・ビットコイン38万円のサポート
ビットコインは昨年12月17日以来、38万をサポートにして推移。このままサポートされれば、重要な価格帯としてさらに意識されそうです。

ビットコインは38万円のサポートを再確認

ビットコイン円 日足 2018年10月~

ビットコインは日曜日に大幅に下落、昨日に一時38万円を割り込みますが、その後買いがすぐに入り、反発しました。

これにより、ビットコインの38万円に一定の底堅さを確認したかたちになります。

まだ確実ではありませんが、仮に今後数日間でもこの38万円がサポートされれば、今度はレンジ上限である45万円へ上昇するターンも訪れるかもしれません。

その意味でも、局面を迎えるビットコインの動向は引き続き注目でしょう。

また、38万円というのは昨年12月17日からサポートされている価格帯であり、eToro社アナリスト、マイティ・グリーンスパン氏も38万円から45万円は足元の相場で「小さなレンジ」と分析しています。

現在の相場は新しいレンジの範囲内!?eToro社アナリストが分析!

 

米国の政府機関閉鎖が重要材料の不透明感に

年明けの仮想通貨市場は、本来であればイーサリアムのアップデートが実施される予定でしたが、脆弱性の発見により2月末に延期。

さらに、明日24日にはBakktのビットコイン先物がローンチされる予定でしたが、米国の政府機関閉鎖によりまだ確定した日程が発表されていません。

米国政府機関閉鎖がビットコインETFやBakktに影響!専門家が解説!

また、政府機関閉鎖は、2月末に迫るビットコインETF可否判断にも影響を及ぼすとの指摘もあります。

上記記事のシルヴィンスキー弁護士によれば、ETFに関しては法律で定められているため、可否判断日程の変更はないとのこと。

ただ、専門家の中で意見も分かれており、不透明感が増しているのは間違いないでしょう。

米国の材料としては、Fidelity、ナスダックのビットコイン先物など、この他にも多くの注目材料が1月から3月に控えていたので、政府機関がどのくらい継続するかはしばらく注視しておいた方がよさそうです。

 

まとめ

ビットコインは今週、昨年12月17日来のサポートを再確認する展開に。

今後も一定の買いが入れば、さらに底堅さを確認し今度はレンジの上限まで価格が上昇する可能性も浮上するので注目でしょう。

また、BakktやビットコインETFにも影響を及ぼすとされる米国政府機関閉鎖の動向は引き続きチェックしておいた方が良さそうです。

 

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