18日のビジネスインサイダーでエトロ社のCEOが「仮想通貨を今手放すのは17年前にアップル株を売却するのと同じ」と発言しました。
要点
・エトロ社とは
仮想通貨の取引プラットフォームを開発・提供している会社です。
・ITバブルと現在の仮想通貨市場を比較
CEOは、パソコンがITバブルの過熱のあとに普及したように、仮想通貨もバブルだとしても、手放すべきではないとの主張をしました。
目次
ITバブルと現在の仮想通貨の状況を比較
18日のビジネスインサイダーで、エトロ社CEOアッシア氏は2001年に起こったITバブルと現在の仮想通貨市場を比較し、おもしろい主張をしています。
それは、仮想通貨市場がこれから発展していくということです。
ITバブル(ドットコムバブル)とは
2001年にアメリカを中心に起こったIT関連株の異常な上昇です。
「ITバブル」、「ドットコムバブル」と呼ばれています。
仮想通貨の価格上昇と比較されることも多いです。
ちなみにバブル崩壊のきっかけはアメリカの利上げであり、市場を取り巻く環境も2018年と類似している点があります。
アップル株と現在の仮想通貨を比較
アッシア氏のおもしろい主張は「仮想通貨を今手放すのは、17年まえにアップル株を手放すのと同じ」という主張です。
これは、「仮想通貨のバブルが弾けたとしても、また価格は上昇するから今手放すのはもったいない」ということです。
アップル、グーグル、アマゾンなどは2001年頃はベンチャー企業でフォーカスされましたが、バブル崩壊により株価は下落。
しかし、10年以上たった今、世界中の人々が利用するサービスに発展しているのは皆さんご存知ですね。
アップル株価 月足
しかし、アッシア氏は全ての仮想通貨が生き残るわけではないという見解も同時にしめしています。
多くの専門家は仮想通貨市場は発展段階にあると認識
主要な仮想通貨は、2017年12月の急上昇した価格から下落しています。
しかし、大学教授、アナリスト、CEOなど多くの専門家は「仮想通貨市場がこれから発展していく」という認識で一致しています。
今回のアッシア氏の主張も、それと同じですね。
まとめ
アッシアの主張が正しければ、これから仮想通貨の価格は上昇していくでしょう。
しかし、それはすぐに起こるわけではなく少し長い目で考えていたほうがいいのかもしれません。
そして、全ての仮想通貨が生き残るわけではないという指摘も注目です。
2001年にもITがもてはやされ、ベンチャーブームが巻き起こりました。それは現在のICOブームに似ています。
しかし、20年近くたったいま、生き残っているのはグーグル、アマゾン、アップルなど少数の企業です。
ただ、仮想通貨市場が発展していくなら、価格が下がっているのは投資の絶好の機会とも考えられます。
決して、仮想通貨がなくなるわけではないので、将来有望な仮想通貨を考えながら投資するのも楽しいかもしれませんね。
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